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インテル コーポレーションとヴイエムウェア
仮想化技術の普及に向けた協業を強化

2006 年 3 月 8 日
<ご参考資料>
* 2006 年 3 月 7 日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳です。

インテル コーポレーション(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ)とヴイエムウェア社(本社:米国カリフォルニア州パロアルト)は、エンタープライズおよび新たな市場セグメントに対する有用な仮想化技術の提供に向けた広汎な協業を発表しました。インテル コーポレーション 上席副社長 兼 デジタル・エンタープライズ事業本部長のパット・ゲルシンガーと ヴイエムウェア社 社長のダイアン・グリーンは、米国カリフォルニア州サンフランシスコで開催中の開発者向け会議「インテル・デベロッパー・フォーラム(IDF)Spring 2006」の基調講演で、仮想化技術の認知向上・普及促進に向けた製品サポートの強化および世界規模の共同マーケティング・キャンペーンを開始すると発表しました。インテルはまた、ヴイエムウェア社が同社の将来製品でサポートを計画している、新しい仮想化技術の仕様を公開しました。

仮想化は、コンピューティング・リソースを抽象化する技術で、VMware VMotion などのテクノロジーによるシステムの動的移行や、複数のオペレーティング・システム(OS)環境間の動的リソース割り当てを可能とし、1 つのハードウェア・プラットフォームが“仮想的”に複数のプラットフォームとして機能します。インテル(R) バーチャライゼーション・テクノロジー (インテル(R) VT)は、シリコンレベルで CPU の仮想化をサポートし、プラットフォームの機能拡充やセキュリティーの強化を可能にします。インテルでは、インテル VT を搭載したプロセッサーをサーバーおよびクライアント向けに 2005 年 11 月から出荷開始しています。

インテルは本日、同社の次世代仮想化技術「Directed I/O 向けインテル(R) バーチャライゼーション・テクノロジー(インテル(R) VT-d)」の仕様を公開しました。この技術は、ハードウェア・レベルで I/O(入出力)デバイスがバーチャルマシンやパーティションに割り当てられるようにし、仮想化環境でのデータ移行の際の性能や信頼性を向上させます。この技術仕様は、PCI SIG で行われている、PCI Express I/O デバイスの I/O 仮想化機能をイネーブルするための標準化への取り組みを補足・推進するものとなります。

ヴイエムウェアは、インテル VT に対する広範なサポートを提供しています。これらは、現在出荷中の「VMware Player」と「VMware Workstation」、および「VMware Server」と「VMware ESX Server 3.0」のベータ版ですでに試験的サポートで実現しています。 本日、 ヴイエムウェアは、今年下半期に同社の主要なエンタープライズ向け仮想化製品「VMware ESX Server」でインテル VT をサポートする計画を発表しました。また、インテルの次期プラット フォームに向け、「VMware ESX Server」を含む同社のエンタープライズ向け仮想化製品で、 インテル VT-d のサポートを実現する計画を発表しました。

グリーンは「インテル VT により、インテルは、ヴイエムウェアが確立してきたインテル・アーキテクチャー向け高性能仮想化製品での長年のリーダーシップを補完する、堅牢な仮想化インフラストラクチャーを提供してきました。ヴイエムウェアとインテルの長年の協力関係により結実したインテル VT-d で、さらにこの基盤を強化していきます」と述べています。

ゲルシンガーは「インテルは、ハードウェア・レベルの仮想化に関して仕様の策定や開発、製品化などで業界を主導してきました。さらに、インテル VT は、顧客間での仮想化技術の円滑な導入に不可欠とされる、業界関係各社による広範なエコシステムを構築しています。すべてのヴイエムウェア製品でインテル VT をサポートすることで、同社の顧客はハードウェアによる仮想化の利点を一層、享受できることになるでしょう」と述べています。

インテルとヴイエムウェアは、製品の開発・サポートに加え、市場での普及促進活動および教育プログラムを共同で展開していきます。

  • エンタープライズ向けマーケティング:インテルとヴイエムウェアの両社は共同で、 仮想化技術の認知向上および普及を促進する、数百万ドル規模のマーケティング・キャンペーンを展開します。主要システム・メーカー各社と連携しながら、企業の IT 担当責任者と直接やりとりしたり、関連資料を提供するなどして、仮想化の価値を啓蒙していきます。

  • エントリー市場向け教育プログラム:インテルと VMware は、エントリー市場に対する仮想化技術の啓蒙、さらには普及を促進する目的で、仮想化技術を新たに導入する顧客が必要とするツールやリソースを備えた包括的なスターターキットの開発に投資していきます。両社は、インテルの全世界のチャネルおよびシステム・メーカー向けプログラム、および「VMware Player」と「VMware Server」の無料ライセンス版を含むヴイエムウェアの業界をリードする仮想化製品ポートフォリオを組み合わせ、全ての市場セグメントおよび地域のユーザが容易にスターター・キットを 入手可能なよう、取り組む計画です。
インテル・デベロッパー・フォーラム(IDF)について

IDF は、業界を代表するハードウェアおよびソフトウェア開発者が集まる国際的な技術フォーラムです。今年で 10 年目を迎える IDF では、世界各国から 2 万 5000 人以上の技術者が参加し、インテル・ベースのプラットフォームや技術、ソリューション、およびこれらが実現する新しい利用形態について議論が行われます。また、インテル・デベロッパー・フォーラム Japan 2006 は、4 月 6-7 日に東京で開催される予定です。IDF に関する詳しい情報は、http://www.intel.com/idf (英語) でご覧いただけます。

インテルについて

シリコンの技術革新で世界をリードするインテルは、人々の仕事と生活をさらに豊かにする先進的な技術と製品を開発、イニシアティブを推進していきます。インテルに関する情報は、http://www.intel.co.jp で入手できます。

VMware について

ヴイエムウェア社は、業界標準システムの仮想化ソフトウェアのグローバルリーダーとして、本社をカリフォルニア州パルアルトに置き、EMC 社 (NYSE: EMC) 傘下でビジネスを展開しています。VMware 製品は、世界的にビジネスを展開する大企業において採用され、現在のコンピューティング資源を最大限に活用しながら、企業の IT を簡素化し、変化するビジネス要求へのより速い対応を実現しています。VMware 製品は現在、世界各国で 300 万人を越えるユーザを持ち、フォーチュン 100 の 80% など、20,000 社を超える企業で採用されています。ヴイエムウェア社についての情報は、www.vmware.com/jp をご覧ください。

以上

* インテル、Intel は、米国およびその他の国におけるインテル コーポレーションまたはその子会社の商標または登録商法です。

* VMware, Virtual SMP および VMotion は米国およびその他の国における VMware, Inc. またはその子会社の商標または登録商法です。

* その他の会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。

This release contains "forward-looking statements" as defined under the Federal Securities Laws. Actual results could differ materially from those projected in the forward-looking statements as a result of certain risk factors, including but not limited to: (i) adverse changes in general economic or market conditions; (ii) delays or reductions in information technology spending; (iii) risks associated with acquisitions and investments, including the challenges and costs of integration, restructuring and achieving anticipated synergies; (iv) competitive factors, including but not limited to pricing pressures and new product introductions; (v) the relative and varying rates of product price and component cost declines and the volume and mixture of product and services revenues; (vi) component and product quality and availability; (vii) the transition to new products, the uncertainty of customer acceptance of new product offerings and rapid technological and market change; (viii) insufficient, excess or obsolete inventory; (ix) war or acts of terrorism; (x) the ability to attract and retain highly qualified employees; (xi) fluctuating currency exchange rates; and (xii) other one-time events and other important factors disclosed previously and from time to time in EMC's filings with the U.S. Securities and Exchange Commission. EMC disclaims any obligation to update any such forward-looking statements after the date of this release.