読み方 : マイクロソフト・ライセンス・ニンショウ

マイクロソフトが考案したソフトウェアの不正コピー防止技術。
Product Activation (製品の有効化) という名前が示すとおり、ソフトウェアを正規に入手したユーザーは、その製品が正規に入手されたものであり、PC にインストールして利用する権利を持っていることを証明するために、製品を「有効化」しなければなりません。有効化をしなくても、一定期間は使い続けることが可能ですが、その期間が過ぎると、ソフトウェアの機能が制限されたり、通常の使用が禁止されたりします。
プロダクト認証の基本的なメカニズムは単純です。ソフトウェアを有効化するには、パッケージなどに表記されたプロダクト ID (製品 ID) と、それをインストールする PC のハードウェア構成情報をマイクロソフトのセンターに通知し、インストール ID を知らせてもらいます。このインストール ID をローカル PC に組み込むことで、製品は有効化され、以後正常に使えるようになります。センターへの通知方法は、インターネットを経由するものと、電話を利用するものの 2 種類があります。
例えばインターネットを利用したプロダクト認証ではまず、有効化を行うセットアップ・プログラムなどによって、ソフトウェア製品がインストールされた PC の構成が検出されます。そしてユーザーから入力されたプロダクト ID の情報とともに、このハードウェア構成情報をマイクロソフトが運営するセンターに通知します。するとセンター側では、それがすでに別の PC で有効化されていないことを検査し、問題がなければ通知された 2 つの情報を組にして記録して、セットアップ ID を送り返します。こうして正しいセットアップ ID が送り返されることで、セットアップ作業などが続行され、製品が有効化されます。マイクロソフトの説明によれば、インターネットを経由したセンターとのやり取りは、数秒で完了するとしています。
有効化処理の過程では、ユーザーの氏名や住所、電話番号、メール・アドレスなど、いっさいの個人情報はやり取りされません。つまりこのプロダクト認証は、従来からある製品のユーザー登録とはまったく別次元のものであり、製品を有効化するという以外の処理は行いません。したがって製品を有効化しても、製品の更新情報やサービス・リリース情報などは送られてきません。これらの情報が必要なユーザーは、従来どおりのユーザー登録を明示的に行う必要があります。
マイクロソフトは、2001年5月末に発売を開始したビジネス・アプリケーション・スイートの Office XP で初めてこのライセンス認証を採用し、続いて 2001年10月末から発売を開始した Windows* Me / Windows 2000 の次バージョンである Windows XP (開発コード名 Whistler) でもこのライセンス認証を採用しました。